企業YouTubeチャンネルの運用では何をKPIとすれば良いのか?

企業YouTubeチャンネルの運用では何をKPIとすれば良いのか?

人気なKPIは「視聴回数」と「チャンネル登録者」

動画屋は、「視聴回数」や「売上増加」を重視した動画をご提案します。
クリエイティブだけを追求する動画制作に疑問を感じている方は、ぜひ動画屋へご相談ください。
動画を作って満足ではなく、「動画による成果」まで責任を持つご提案を致します。

動画制作のご相談はこちら!

この記事の対象者

  • 企業YouTubeチャンネルのKPI設定で悩んでいる。
  • YouTubeチャンネルの宣伝効果が感じられず、何を大切にすればよいか分からない。
  • 企業のYouTubeチャンネルとして基本的な位置付け方がいまいちピンときていない。

企業YouTubeチャンネルは、何を重要視して運用すれば良いのか、という根本的な悩みを持つ企業は少なくありません。ほとんどの企業にとってYouTubeチャンネルの運用とは新しく始まる取り組みのため、ピンと来るKPIが定まらないために話が前に進まないという状況がよくあります。

企業YouTubeチャンネル運用のKPI設定は、企業の展開する商品のターゲット消費者の幅によって変わります。つまり、企業の販売する商品が、どれも同じ属性の消費者をターゲットとする場合と、商品やブランドによって男女など消費者のターゲットが異なる場合で、KPI設定が違うということです。

確かに「視聴回数」と「チャンネル登録者数」は指標として分かりやすいことから、KPIとして設定されることが多いです。しかしKPIとしてそれらを設定する意図を明確化することで、最終的な目的である売上の増加にYouTubeチャンネルがどう貢献しているかを評価できます。

企業YouTubeチャンネルのKPI設定① – 「視聴回数」をKPIとすべき企業

動画を制作するきっかけが「商品」である企業の場合は、「視聴回数」をKPIとして設定すると良いです。

  • 商品がブランド単位に分かれており、各ブランドでターゲット消費者が異なる。
  • 商品単位でターゲット消費者が異なる。
  • 趣味・嗜好品ではなく、「必要な時に購入する」など日用品が宣伝対象の商品である。

このような企業の場合、宣伝のために動画を制作するきっかけは「商品」であることが多いです。新商品の発売と合わせて動画を制作したり、キャンペーンのために動画を制作するといったことが考えられます。

商品を軸とした宣伝を行う企業はメーカーであることがほとんどです。その場合、なぜKPIを「視聴回数」と定めるかというと、消費者が動画を視聴する理由が属人的な理由でなく、「商品」だからです。

「視聴回数」ではなく、「チャンネル登録者」をKPIをする場合にチャンネル運用で重視すべきことは、

  • 動画の視聴理由が出演者である。(YouTubeクリエイターなど)
  • 動画の企画がファン化を促進している。(番組企画自体にファンが付く)
  • 習慣性のある視聴。(夕方のニュースなど)

といったことで、これは動画の効果として狙っていることが、「商品の宣伝」ではありません。企業がYouTubeチャンネルでこれらと類似したことをすると、それは「コーポレートブランディング」としての活用というニュアンスが強まり、商品の宣伝という側面は弱まります。宣伝による売上増加を目的としたYouTubeチャンネル活用という視点では、KPIを「視聴回数」として定める方が、売上増加という目的を達成しやすくなります。

企業YouTubeチャンネルのKPI設定② – 「チャンネル登録者」をKPIとすべき企業

販売する商品の「ターゲット消費者が明確に分かれていない」場合、もしくは商品ではなく「サービス」や「プラットフォーム」を展開している企業の場合は、「チャンネル登録者」をKPIとして設定すると良いです。

  • サービスなど無形の商材を販売している。
  • 商品のターゲットが属性ではなくソリューションである。
  • BtoB企業で消費者は普段見ることができない商材を取り扱っている。

このような企業の場合、売上の源泉が「人」や「企業イメージ」であることが多いです。例えば「賃貸マンション」を探す場合は、物件を探す前に、物件を探すためのプラットフォームを選びます。そのプラットフォームに対して消費者が持つイメージから、漠然とどれか一つのプラットフォームを選びます。

商品のターゲットが属性でない企業もあります。例えば冷蔵庫や家具などは、男性・女性というターゲットではなく、家族向けや一人暮らしといったライフスタイルがターゲットとなります。

「チャンネル登録者」をKPIとする場合、動画として重視すべきは、その企業にしかできない動画の企画であることです。自社の社員同士が日常会話として喋っているちょっとした話こそが、その企業にしかできない動画企画であり、そういった動画ほどチャンネル登録者の増加に繋がります。

まとめ

企業YouTubeチャンネルのKPIは、一度設定するとその目標に向かって進行するため、頻繁に変更しにくいものです。動画屋のYouTubeチャンネル運用では、KPIの設定を企業様の業界に合わせてオーダーメイドで行っております。YouTubeチャンネル運用による成果にこだわりたいご担当者様は、ぜひお気軽に動画屋へご相談ください。

 

「動画の成果」を重視した動画をつくりませんか?

CTA-IMAGE 動画屋は、「視聴回数」や「売上増加」を重視した動画をご提案します。 クリエイティブだけを追求する動画制作に疑問を感じている方は、ぜひ動画屋へご相談ください。 動画を作って満足ではなく、「動画による成果」まで責任を持つご提案を致します。

企業公式YouTubeチャンネル運用カテゴリの最新記事